プログラム概要  |
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| （社）日本下水道協会「下水道施設の耐震対策指針と解説－2006年版－」（以下、耐震対策指針）では、下水道施設の耐震設計について規定されています。そのうち、円形管きょである差し込み継手管きょおよび一体構造管きょの耐震計算を行うプログラムとして、弊社では4製品をラインナップしておりました。 耐震対策指針では、管きょの構造や材質、重要度等により、照査すべき項目が規定されています。これは、同書に記載の耐震計算マトリックス表で確認する事ができます。弊社では、このマトリックス表に基づき、1．鉛直断面（耐荷力）の計算 2．鉛直方向断面（応力度）の計算 3．管軸方向の計算 4．管きょの継手部の計算 に分類し、それぞれ個別の製品として、以下の4製品をリリースしておりました。 「下水道管の耐震計算」は、これら4製品を1つの製品に統合したプログラムとなります。 |
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| プログラムの機能と特長 |
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| 同じ管種について鉛直断面と継手の計算を行う場合など、複数製品にわたって検討する際には、管データや地盤データを各々の製品に入力しなければなりません。下水道管シリーズの各製品では、地盤データや基準値データを共有する事ができますので、その手間はある程度軽減されますが、新製品ではデータを共有する手間を省く事ができます。また、各製品の検討項目はそれぞれ異なりますが、その計算過程では部分的に同じ計算を行っているところもあり、計算書をそのままマージすると同じ計算過程が複数出力され、計算書の編集が必要となりますが、新製品ではそのような手間も省く事ができます。新製品の計算機能は、基本的に既存の４製品を踏襲したものとなりますが、土かぶり高を範囲指定して、複数の土かぶりの条件について一括で計算する機能や液状化の判定機能を追加する予定です。土かぶり高の範囲指定時には土かぶり高毎の結果を比較表形式で出力する事ができます。液状化の判定方法は耐震対策指針に記載されている、H14道路橋示方書Ⅴ耐震設計編に準じたものとなり、レベル1、レベル2地震時に対しての判定が可能となります。 | |||||
詳しくは、フォーラムエイトのウェブサイトで。
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