FARO、第4回 Asia Pacific 3D User Conferenceの開催決定
3Dコミュニティにとって、3Dデジタルドキュメント化ソリューションをもっと身近に
シンガポール、2016年3月8日 – 世界で最も信頼のおける3次元測定技術とイメージング、リアル化技術を提供するFARO Technologies, Inc. (NASDAQ: FARO)は、 アジアパシフィック地域において、4回目となるFARO 3D User Conferenceの開催を発表しました。上海（中国）と東京（日本）の2か所で1日イベントとして開催される予定です。FARO 3D User Conference 2016は今回も様々な専門知識の交換や交流の機会をもたらすことで、3Dコミュニティのための重要なプラットフォームの役割を担います。
主要マーケットリサーチ会社であるMarkets and Markets1 は、地上型3Dレーザースキャニングのグローバル市場は、2015年から2020年までの間に9.0%の年平均成長率(CAGR)で成長し、2020年までに370億ドル規模に達する見込みであると予測しています。さらに、Research and Markets2 によると、アジアパシフィック地域の3Dスキャニング市場は、15.1%の年平均成長率で成長し、2018年までに10億ドル規模に達すると見込んでいま す。両調査報告書は、アジアの3Dデジタルドキュメンテーション・コミュニティの確固たる発展と成長が大きいことを示しています。
「FAROは、3D測定やデジタルドキュメント化における世界的なリーディングソリューションプロバイダーとして、16年以上に渡りアジアパシフィックで 事業を行い、この地域の3Dコミュニティと弊社の専門知識を強く共有したいと思っております」とFAROのヨーロッパ、中東＆アフリカのマネージングダイ レクター兼アジアパシフィックマネージングダイレクターであるJoseph Arezoneは述べています。「業界関係者がつながることができる場所、また市場にある画期的な最新技術に関してディスカッションができる場所を提供す ることに価値があると認識しております。」
建築、エンジニアリングと建設業(AEC)、エネルギーと天然資源、遺跡調査、警察関係、プロセス産業およびプラント配管(PPP)や造船業などを含む、 様々な業界からの現場に携わる方々やキーマンのためのイベントです。3D User Conferenceは確固たるアジェンダが特徴で、レーザースキャニングソリューションがいかに多くの業界や用途に役立つかを紹介します。
参加者は、基調講演、特別講演や事例紹介を通じて、著名な学術研究者や業界トップの専門家より、地上型3Dレーザースキャン技術の能力と可能性についての 情報を得ることができます。さらに、3D展示会では、厳選されたソリューションプロバイダーが最新技術や製品を展示しています。
アジアパシフィックの3D User Conferenceセッションの開催地と開催日は下記の通りです。
• 2016年5月31日 - 日本、東京
• 2016年7月8日 - 中国、北京
* カンファレンス開催場所と時間についてはウェブサイトでお知らせ致します。
Arezoneはこう締めくくっています。「前回中国と日本で開催したカンファレンスでは非常に盛り上がり、大きな反響がありましたので、本年度もカン ファレンス参加者によりよい体験をして頂きたく、この2つの都市での開催を決定致しました。 第4回FARO 3D User Conferenceに対して非常に高い期待を持っております。同じ志を持った様々なユーザーグループの皆様を迎え、共に学べることを楽しみにしておりま す」
FARO 3D User Conference 2016に関する詳細情報は、 www.3d-userconference.comをご覧下さい。
1 Markets and Markets, 3D Scanner Market by Type (Laser and Structure Light), Industry (Automotive & Transportation, Healthcare, Aerospace & Defense, Architecture & Construction, Energy & Power, Geospatial, and Others) and by Geography – Global Forecast to 2020, July 2015 2 Research and Markets, 3D Scanning Market by Devices, Range, Solutions, Services – Worldwide Market Forecasts and Analysis (2013 – 2018), July 2013
