「防災調節池等技術基準（案）　解説と設計実例」を主たる適用基準とし、「防災調節池技術基準（案）」（調節池）と「大規模宅地開発に伴う調整池技術基準
（案）」（調整池）について、貯留施設（最終貯留施設）の調節池・調整池の容量計算が可能です。

「林地開発基準」については、「愛知県　林地開発許可基準」を主たる適用基準して、流域毎（排水施設）に調節池・調整池の設置の検討を行い、必要な場合は設置する調節池・調整池の容量計算が可能です。

「流域貯留施設等 技術指針(案)」については、貯留施設・浸透施設併用型、貯留部(U型側溝を設ける場合)の必要調節容量の計算(簡便法)、簡昜式による湛水時間の計算が可能です。

浸透施設においては、「雨水浸透施設の設備促進に関する手引き（案）」H22.4に記載している「雨水浸透効果の概算方法（簡便法）　流出抑制効果」について照査することができます。

1. 土地改良事業設計指針 「ため池整備」H27の合成合理式ハイドログラフに対応
2. 流域貯留施設等 技術指針(案)H19の中央降雨波形、1/2・rc算出に対応
3. せきの放流する種類に矩形2段せきを対応
4. 洪水吐きにおいて複数降雨強度式の指定・計算に対応
5. 入出力、計算結果の表示・出力改善、名古屋市のサンプルデータ追加
6. 愛知県、福島県、栃木県の基準値(降雨強度式)ファイルを追加
7. 栃木県の洪水到達時間確率降雨（平成14年度算出）に準拠