VRやARで働き方改革!シンメトリーとドコモが5Gで現場をデジタルツイン化

2019年9月19日

管理人のイエイリです。

建物などの3Dモデルや点群データを実物大で立体視できるVR(バーチャルリアリティー)やAR(拡張現実)、MR(複合現実)を体験された方は、あたかも自分が現場に行ったかのような感覚にビックリします。

この“仮想現場”で仕事をする環境を作り、建築や土木の働き方改革実現しようと、Symmetry Dimensions(本社:米国デラウェア州。以下、シンメトリー)とNTTドコモは、日本HPと協力して共同実証実験を行うことになりました。

ドローンや3Dレーザースキャナーで現場を計測した大容量の点群データを、

ナ、ナ、ナ、ナント、

5G回線でデジタルツイン化

するという画期的な実験なのです。(シンメトリーとNTTドコモのプレスリリースはこちら

5G回線で現場をデジタルツイン化するイメージ(資料:シンメトリー、NTTドコモ)

5G回線で現場をデジタルツイン化するイメージ(資料:シンメトリー、NTTドコモ)

デジタルツインとは、直訳すると「デジタルデータの双子」という意味です。つまり、現場をそっくりそのまま3Dのデジタルデータ化したです。

5Gとはもちろん、2020年にサービス開始が予定されている第5世代移動通信方式のことで、高速・大容量、低遅延、多数の端末との接続といった特長があります。

NTTドコモでは5Gを使って現場で計測した点群データを「ドコモオープンイノベーションクラウド」上に収集し、サイバー空間上に実際の現場を再現します。

そして、建築・土木の技術者はどこからでも、VRやARなどを使ってあたかも現場にいるような感覚で、現地調査や測量などを行えます。

これまでのように現場に何度も足を運ばなくても、デジタルツインを利用して何度も調査や測量が行えると、移動のムダが大幅に減りそうですね。

今回の実験では、シンメトリーは点群データを効率的に処理する画像処理エンジン、NTTドコモは5G回線やクラウド、そして日本HPは高性能のワークステーションのほか、高解像度ヘッドマウントディスプレーも提供します。日本HPもヘッドマウントディスプレーを開発、販売した実績があるのには驚きました。

シンメトリーの本社は米国にありますが、社長は沼倉正吾氏が務めている日本的な企業です。

2019年5月、米国ロサンゼルスで開催されたイベント「AEC NEXT」に出展したシンメトリーのブース(写真:家入龍太)

2019年5月、米国ロサンゼルスで開催されたイベント「AEC NEXT」に出展したシンメトリーのブース(写真:家入龍太)

日本HPが2019年2月まで販売していたヘッドマウントディスプレー「HP Windows Mixed Reality Headset(コントローラー付き)」(写真:日本HP)

日本HPが2019年2月まで販売していたヘッドマウントディスプレー「HP Windows Mixed Reality Headset(コントローラー付き)」(写真:日本HP)

将来的には、デジタルツインに電気・ガス・上下水道などの流れや人の動き、電車・バスなどの交通インフラになどの情報を付加し、

仮想空間でシミュレーション

を行えるようにすることねも検討しています。

こうなると、あらゆる業種で「どこでも仕事」ができるようになりますね。

ICT(情報通信技術)やBIM(ビルディング・インフォメーション・モデリング)、CIM(コンストラクション・インフォメーション・モデリング)などの導入では、様々な働き方改革の効果が期待できますが、その中でも「移動のムダ」を削減することは、最大の効果と言えそうです。

 
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