管理人のイエイリです。
日本で脳卒中を発症する人は、年間約29万人に上り、うち79%が家の中で発症しているそうです。早期発見ができていれば、発症から4時間半以内の患者なら、「t-PA」という特効薬もあります。
しかし、在宅中に発症しても、発見の遅れから年間薬1万5000人が家の中で死亡していると考えられています。
こうした急病人を救おうと、積水ハウスは画期的なシステム、「在宅時急性疾患早期対応ネットワーク HED-Net」を開発しました。
家の中にいる人の状態を非接触センサーで検知・解析し、もし急病の可能性がある場合は、
ナ、ナ、ナ、ナント、
緊急通報センターに通知
し、オペレーターが呼びかけによって安否確認を行うというものなのです。(積水ハウスのプレスリリースはこちら)
もし、呼びかけに応じなかったりした場合には、救急車の出動を要請し、救急隊が家に到着したことを確認したら、玄関ドアの遠隔解錠や施錠までを一貫して行うという世界初の仕組みです。
しかし、日常生活に先進技術が導入されることで、「いつも監視されている」というような気持ちになり、快適な生活が犠牲になるといけませんね。
そこでHED-Netでは、住人にストレスをかけない「非接触型センサー」を採用しました。
HED-NETの開発には、センサー技術などの工学のほか、医学、住宅についての技術など、様々な専門分野の企業が結集しました。
積水ハウスはHED-Netを「安否確認システム」として、国内のシステム特許を取得したほか、国際特許も出願中です。
今後、非接触型センサーによる検知や解析を検証するため、2020年中に実際の住宅を使った「生活者参加型 パイロットプロジェクト」を行う予定です。
積水ハウスでは人生100年時代の幸せをアシストするため、「健康」「つながり」「学び」といったサービスを
次々とインストール
できる「プラットフォームハウス構想」を2019年1月に発表しています。
このうち、HED-Netは「健康」をサポートするサービスとして開発されました。今後は「経時変化」や「予防」へとサービスを拡張していくほか、「つながり」や「学び」のサービス開発も進めています。
プラットフォームハウス構想には、積水ハウスのほかコニカミノルタや日本電気、NTTコムウェア、プレミア・エイドなどのパートナーが参加し、研究開発を進めています。
住宅では太陽光発電や省エネを制御する「スマートハウス」機能や、家電や設備を声で制御する「スマートスピーカー」、清掃を自動化する「お掃除ロボット」など、IT(情報技術)が続々と導入されています。
今後はさらに、建物ユーザーである住人を含めて「デジタルツイン(デジタルデータの双子)」し、最適なサービスを提供するIoT(モノのインターネット)住宅へと、ますます進化して行きそうですね。